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健康経営に向けて~まずは健康診断・人間ドックの受診率100%から~/トップレポート

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健康経営に向けて
~まずは健康診断・人間ドックの受診率100%から~

株式会社 日本経営 / 取締役 横井 将之

私が所属する株式会社日本経営では、2023年3月に「健康経営優良法人2023」に認定されました。優良法人の名に恥じぬよう、地に足の着いた取り組みを推進したいと考えています。

がんを知る、がん社会を診る

さて、私たちが最も恐れる病気、それは「がん」ではないでしょうか。

私は最近、東京大学大学院 医学系研究科 特任教授の中川恵一先生が2022年12月に発刊された、「大人も子どももがんを知る本」(朝日出版社)という書籍に触れる機会がありました。中川先生は、日本経済新聞で「がん社会を診る」というコラムを、長年連載されています。

中川先生の書籍によると、定年の延長に伴い、がんが働く世代の病気にシフトしていること、そして、がんの診断を受けると、サラリーマンの3割が退職し、収入も4割程度に下がっている、ということでした。

一方で、がん治療は通院が主流となってきており、何より早期のがんなら9割以上が完治するということでした。「がんは、わずかな知識の有無で運命がかわる病気」という表現が印象に残りました。

がん検診の低い受診率

あくまで「がん」は私傷病ではありますが、会社の果たすべき役割が年々高まっており、今後、会社が真剣に取り組むかどうかによって差が大きくなると感じました。

厚生労働省の国民生活基礎調査の概況(2019)によると、過去1年間の健康診断や人間ドックの受診状況は7割、40歳から69歳の過去1年間の胃がん、肺がん、大腸がんの受診状況はそれぞれ5割前後に留まっています。

中川先生の書籍によると、先進国の中でがん死亡率が増えているのは日本ぐらいで、その原因の1つとして「がん検診の低い受診率」を挙げられていました。

がんの早期発見、がんによる離職防止に全力を尽くす

昨今のマネジメントは、社員の自主性を尊重するものに変わってきています。ただ、健康管理、とりわけ「がん」の予防に対しては、社員の自主性のみに任せておくのは、会社として無責任と言っても過言ではないでしょう。会社として、がんの早期発見、がんによる離職防止に全力を尽くす必要があると考えます。まずは、健康診断・人間ドックの受診率100%の徹底からではないでしょうか。

花粉症の意外な効果

さいごに、中川先生の書籍によると、花粉症はがんの死亡率を半減させるという研究結果があるようです。毎日、花粉症に悩まされている方も多いと思いますが、意外とがんに効果があることを知ると、気持ちも前向きになるかもしれませんね。

このレポートの解説者

株式会社 日本経営
取締役 横井 将之

2000年に株式会社日本経営に入社。人事コンサルティングを経て、2006年に医療機関に出向。現在は医療機関の経営戦略策定、利益改善・M&Aを中心に業務を展開。英国国立ウェールズ大学経営大学院(MBA)卒。2017年10月より株式会社日本経営取締役。

本稿は掲載時点の情報に基づき、一般的なコメントを述べたものです。実際の経営の判断は個別具体的に検討する必要がありますので、専門家にご相談の上ご判断ください。本稿をもとに意思決定され、直接又は間接に損害を蒙られたとしても、一切の責任は負いかねます。

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